Yoga Alliance 2027年新資格制度｜公式Q&A日本語訳

2026年10月10日

2027年1月開始予定｜ヨガインストラクター資格・会員制度の変更について

Yoga Alliance（ヨガアライアンス）が公開している、2027年からの新資格制度に関する公式Q&Aを日本語でご紹介します。

今回のQ&Aでは、これまでの案内では明らかになっていなかった具体的な条件が示されています。

RYT・E-RYTの新しい取得条件
オンライン評価試験の合格基準
継続教育の時間数
資格更新・再認定の費用

現在RYT200やE-RYT500などをお持ちの方はもちろん、これから資格取得を検討されている方にとっても重要な内容です。

この記事の見方

引用ブロック（このような囲み）：Yoga Alliance公式回答の日本語訳

「ここがポイント」：内容を理解しやすくするための補足説明

1. 新しい資格制度と会員制度について

2027年1月から始まる資格・会員制度の変更

ヨガ指導者の皆さまは、日々、生徒の安全を守り、さまざまな背景を持つ人々を受け入れ、ヨガの伝統を次世代へと受け継いでいます。それは、日々のクラスを指導するときも、新しいインストラクターを育成するときも同じです。

新しい会員制度と資格制度は、こうした皆さまの取り組みを適切に示すために設計されています。今回の変更によって、生徒や養成講座の受講生、そして一般の方々が、ヨガ指導者の知識やこれまでの実績をより明確に理解できるようになります。

これまでに取得した資格は、引き続き保持できます。現時点で必要な手続きはありません。

Yoga Alliance公式サイトでは、現在保有している資格を選択すると、新制度で何が変わるのかを確認できます。

公式サイトでの資格の選び方

区分	選択できる資格	選び方
ヨガインストラクター資格	RYT200 / RYT500 / E-RYT200 / E-RYT200・RYT500 / E-RYT500	保有資格のうち最も上位のものを1つ
インストラクターの専門資格	RCYT / RPYT / YACEP	上の資格を選んだ後、該当するもの
ヨガスクール認定資格	RYS200 / RYS300 / RYS500	保有しているものをすべて
ヨガスクールの専門認定資格	RCYS / RPYS	該当するものをすべて

資格を1つ以上選ぶと、新制度への移行内容が表示されます。保有資格が分からない場合は、Yoga Allianceの会員ポータルで確認できます。

2. 公式Q&A｜ヨガインストラクター資格（RYT・E-RYT）

Q1. なぜ資格名称から「200」や「500」という数字がなくなるのですか？

資格制度をよりシンプルにすることで、ヨガ指導者、生徒、一般の方々にとって、資格の内容を理解しやすくするためです。

新しく資格を申請する方に対する教育要件も変更されます。

新制度では、RYTを取得するには、引き続き200時間のヨガ指導者養成講座（YTT：Yoga Teacher Training）の修了が必要です。一方、新しくE-RYTを取得する方には、上級資格に求められる専門性の深さを反映し、500時間の養成講座の修了が必要になります。

これまでに受講した追加のトレーニングも、引き続き学習実績として認められます。その学習歴は、Yoga Allianceの指導者検索ディレクトリに掲載される自身のプロフィールに追加できます。これにより、生徒や雇用主は、指導者が受けてきた教育の内容や深さを確認できるようになります。

ここがポイント

資格	新規取得に必要な養成講座
RYT	200時間
E-RYT	500時間

資格名称から数字がなくなっても、教育時間の要件がなくなるわけではありません。
E-RYTの新規取得について、指導経験時間などの教育時間以外の要件は今回説明されていません。
既存のE-RYT200保有者がどう移行するかは、個別の移行条件を確認する必要があります。

Q2. 新しいオンライン評価試験では、どのような内容が出題されますか？

オンライン評価試験は40問で構成され、以下の分野を対象としています。

効果的な指導とリーダーシップ

倫理

安全性

多文化的な多様性、公平性、インクルージョン（包摂性）、帰属意識

これらは、ヨガ指導者が生徒の安全を守り、さまざまな背景を持つ人々に適切な指導を提供するために必要な分野です。E-RYTの評価試験には、これらに加えて、ヨガ指導者を育成するための能力開発に関する内容も含まれます。

合格基準は75％、受験できる回数は2回です。

この評価試験は、これまでに受けてきた教育や積み重ねてきた指導経験に代わるものではありません。Yoga Allianceに登録するすべてのヨガ指導者が共有すべき、専門職としての共通の基礎知識を確認することを目的としています。

ここがポイント

項目	内容
問題数	40問
合格基準	75％（正答数の目安：30問以上※）
受験可能回数	2回
RYTの出題範囲	指導・リーダーシップ・倫理・安全性・多様性など
E-RYTの追加範囲	指導者育成に関する内容

※40問がすべて同じ配点の場合、75％は30問正答に相当します。実際の採点方式は今後の案内を確認する必要があります。

なお、2回とも合格できなかった場合の対応については、このQ&Aでは説明されていません。

Q3. なぜオンライン評価試験にヨガ哲学が含まれていないのですか？

これは意図的なものです。

ヨガには、多様な伝統、系譜、哲学、そして実践方法があります。それらを次世代へ伝えていくことは、ヨガスクールや指導者を育成する講師の役割です。

今回の評価試験では、どのような系譜や伝統に属しているかにかかわらず、すべてのヨガ指導者に共通して必要となる専門的な基礎知識に重点を置いています。

ここがポイント

Yoga Allianceは、ヨガ哲学の重要性を否定しているわけではありません。

ヨガ哲学にはさまざまな伝統や解釈があるため、一律の試験で評価するのではなく、各スクールや講師による教育を尊重するという考え方です。共通試験では、倫理・安全性・専門職としての知識などに重点が置かれます。

Q4. 2027年12月31日の期限までに手続きを完了できなかった場合はどうなりますか？

期限までに必要な手続きを完了しなかった場合、資格登録は失効します。

その場合、年間65米ドルの支払いは、資格登録ではなく会員サービスのみを対象とするものになります。

再び資格を保有するには、150米ドルの再認定料を支払う必要があります。この150米ドルには、3年間の資格認定が含まれます。

ここがポイント

2027年12月31日は、資格維持に関わる重要な期限です。
期限を過ぎるとRYT・E-RYTの資格登録は失効しますが、再認定料150米ドルを支払えば再開する道が用意されています。
再認定料の支払い以外に必要な手続きについては、今回の回答では説明されていません。

Q5. 2030年からの継続教育制度はどのようになりますか？

現在の継続教育要件は、2030年の再認定サイクルが始まるまで変更されません。

2030年からは、3年ごとに以下の継続教育が必要になります。

RYT：3年間で30時間

E-RYT：3年間で40時間

継続教育として認められる学習分野は幅広く、以下が含まれます。

ヨガの伝統、技法、実践

指導技術と教育方法

専門能力の向上

健康、安全、ウェルビーイング

補完的な実践方法

ビジネス運営

専門職としての基本事項と倫理

継続教育は、必ずしもYoga Allianceが提供する講座で受講する必要はありません。E-RYT資格を持つ指導者から学ぶことも、対象分野について十分な専門知識や実績を持つ個人・団体から学ぶことも認められます。

例えば、経験豊富なE-RYTからヨガ哲学を深く学ぶことも、料金設定・マーケティング・パーソナルブランディングなど、事業運営に役立つ内容を学ぶこともできます。こうしたビジネス関連の学習機会の多くは、Yoga Allianceの会員サービスを通じて提供される予定です。

ここがポイント

資格	2030年からの継続教育
RYT	3年間で30時間
E-RYT	3年間で40時間

注目すべきは、Yoga Allianceの講座以外での学習も認められることが明示された点です。対象分野で専門性が認められる個人や団体であれば、継続教育の提供者になれます。

ただし、学習実績の証明方法や各分野の認定基準は、今後の詳細案内を確認する必要があります。

Q6. RCYT・RPYT・YACEPなどの専門資格はどうなりますか？

これらの資格は、専門分野を示す認定表示へ変更されます。新制度では、RYTまたはE-RYTの資格とともに、個人のプロフィール上に表示されます。

RYTまたはE-RYTは、基礎的な資格、あるいは上級資格としての専門性を示します。一方、専門分野の認定表示は、追加の教育、専門知識、指導経験を示すものです。

専門資格の取得要件は変更されません。

今回の変更は、専門資格制度の再編に向けた第一歩です。今後、専門分野の認定表示をさらに増やしていく予定です。2028年からは、専門分野の定義や新しく追加する分野について、会員の皆さまが意見を表明できる機会を設ける予定です。

ここがポイント

RCYT・RPYT・YACEPは、表示方法は変わるものの、取得要件は維持されます。
2028年以降、新しい専門分野の認定が追加される可能性があります。

Q7. なぜ資格登録と会員制度を分離するのですか？

専門職団体において、資格認定と会員制度を一体化していることは一般的ではありません。これまでの一体型の仕組みでは、専門職として活動する人々や、純粋にヨガの実践を楽しむ人々に、十分な選択肢を提供できていませんでした。

ヨガ指導者の中には、資格認定だけを必要とする方もいます。3年間の移行期間が終了した後は、資格認定のみを選択する場合、3年間で150米ドルとなります。これは年間約50米ドルに相当し、現在の年間65米ドルより低い金額です。

一方、資格認定に加えて、より多くのサービスを必要とする方もいます。2027年から始まる新しい会員制度では、5,000米ドル以上相当の特典やサービスが提供されます。

ヨガ指導事業の運営やマーケティングに役立つツール・資料

専門能力の向上を支援する教育機会

コミュニティへの参加

会員限定の各種割引

CPR講習などの割引

新しい会員制度の価値を実際に利用して確認していただくため、現在RYTまたはE-RYT資格を保有している方には、3年間、現在の料金で資格認定と会員サービスの両方を提供します。

ここがポイント

期間・プラン	料金
移行期間（3年間）：資格認定＋会員サービス	年間65米ドル（現行料金）
移行期間終了後：資格認定のみ	3年間で150米ドル（年間約50米ドル）
移行期間終了後：会員サービスを追加	今回のQ&Aでは未発表

資格認定のみを維持する場合、年間の負担は現在より軽くなります。

Q8. ヨガ指導者や生徒から寄せられた懸念や苦情は、どのように公平に扱われますか？

新しく導入する 「Restorative Accountability Framework（修復的な説明責任の枠組み）」 を通じて対応します。これは透明性を重視し、コミュニティを中心に据えた仕組みで、生徒とヨガ指導者の双方を保護することを目的としています。

懸念や苦情は、匿名でも、氏名を明らかにした形でも提出できます。対応方法は事案の内容や状況に応じて決定され、例えば次のようなものが含まれます。

関係者間の関係修復を目指した解決

改善や是正に向けた対応

正式な調査

規定に基づく措置

この仕組みでは、安全性、公平性、適正な手続き、そして関係修復の機会のバランスを重視します。

ここがポイント

倫理規定違反や苦情に対して、処分だけでなく、改善や関係修復の機会も重視する方針です。一方で、必要に応じて正式な調査や規定に基づく措置を行うことも明示されています。

Q9. Institute for Credentialing Excellenceによる認定は、ヨガ指導者にとってどのような意味がありますか？

Institute for Credentialing Excellenceは、専門職の資格認定制度に関する品質基準を定める組織です。

この組織による認定は、申請書を提出するだけで得られるものではありません。すでに運用されている資格認定制度について、その仕組みや運用状況を裏付ける証拠に基づいた包括的な審査を受ける必要があります。

新しいオンライン評価試験は、こうした認定要件を満たすための取り組みの一つです。専門職の資格認定制度では、共通の基礎知識を評価する仕組みが重要になります。

そのためYoga Allianceは、まず2027年に新しい評価試験と資格制度を導入します。その後、受験した指導者の皆さまから意見や感想を集め、実際の運用データとあわせて分析し、制度の改善に役立てます。こうして資格制度を強化したうえで、認定申請を行う予定です。

今回の変更は、ヨガの多様な伝統や、それらを受け継いできた指導者を尊重しながら、専門職としての基準を高めることを目指しています。

ここがポイント

Yoga Allianceは、外部機関による認定の取得を目指している段階です。現時点で認定を取得したわけではありません。
2027年から新制度を運用し、その結果や受験者の意見をもとに改善したうえで、認定申請を行う計画です。

3. 今回のQ&Aで新たに明らかになった重要事項

これまでの案内メールでは示されていなかった条件が、今回のQ&Aで具体的になりました。

項目	内容
RYTの教育要件	新規申請者は200時間の養成講座修了が必要
E-RYTの教育要件	新規申請者は500時間の養成講座修了が必要
オンライン評価試験	全40問
合格基準	75％
受験回数	2回
E-RYTの試験	指導者育成に関する内容が追加
ヨガ哲学	共通評価試験の対象外
2027年末の期限超過	資格登録が失効
再認定料	150米ドル（3年間）
2030年以降の継続教育	RYT：3年間で30時間／E-RYT：3年間で40時間
継続教育の提供者	Yoga Alliance以外の専門家・団体も対象
専門資格	RCYT・RPYT・YACEPの取得要件は変更なし
新しい専門分野	2028年から会員の意見を反映する予定
外部機関による認定	新制度の運用・改善後に申請予定